食料「3日分以上」備蓄は15％未満
防災備蓄の実態にギャップ
──クックデリ──

2026年3月11日(水)
　クックデリ（大阪市西区）は、東日本大震災から15年となる2026年3月11日を前に、従業員を対象とした「防災に関する意識・備蓄実態アンケート」を実施した。調査対象は従業員111人で、家庭の防災備蓄の状況を把握する目的で行った。

　調査によると、家庭で何らかの防災備蓄を行っていると回答した人は約68％にのぼった。一方で備蓄量の内訳を見ると、最も多かったのは「1～2日分」で、政府が推奨する「最低3日分以上」の備蓄を確保している家庭は15％未満にとどまった。備蓄の必要性は認識されているものの、実際の備えは十分とはいえない実態が明らかになった。

　また「現在備蓄しているもの」と「あると安心できるもの」を比較すると、「簡易トイレ」「3日分以上の飲料水・食料」「衛生用品」などで大きな差が見られた。災害時に重要とされる水や食料、トイレといった生活維持に不可欠な備えについて、必要性を理解しながらも十分に準備できていない家庭が少なくない状況である。

　同社は今回の結果を受け、日常生活の中で無理なく備蓄を続けられる取り組みとして、自社の冷凍食品を活用したローリングストックの仕組みづくりを検討している。冷凍食品は一定期間保存でき、自然解凍でも食べられる特長があることから、災害時の食料備蓄としても活用しやすいという。日常の食事と防災備蓄を結び付けることで、継続しやすい備えの普及を目指すとしている。

（＊）画像出典：『クックデリ株式会社』プレスリリースより。
（ソース元：PR TIMES）

◎関連URL：『クックデリ』公式サイト
https://www.cookdeli.com/

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